先日の「朝日新聞」デジタル版に非常に興味深い記事が掲載されました。
Zエナジーを通じて、先達山太陽光事業に出資している大阪ガス社長・藤原正隆氏のインタビュー記事です。
（『朝日新聞』2025/12/9「福島市のメガソーラー「真摯に対応するべき」 出資する大阪ガス社長」）
この中で、藤原氏は、先達山への投資の妥当性について問われ、その弁明に務めております。
しかし、実は本会は11月初旬に大阪ガス宛に先達山への投資についての見解を問う公開質問状を送りましたが、回答はおろか、受領の返事すら得られませんでした。
ところが、その大阪ガスの社長がメディアに対して先達山問題について語ったというのですから、驚きです。
本会は、このインタビュー記事を見て、大阪ガスの対応は、まさに住民と有力メディアへの対応を「二重基準」で使い分けるのだと知りました。
Amp社／AC7社が「カオナシ」企業であるとすれば、大阪ガスは「カオフタツ」企業のようです。
この大阪ガス社長のインタビューと企業倫理上の問題については、別ページを設けて整理しましたので、以下をご覧ください。
・「Zエナジー大株主・大阪ガスの「カオフタツ」対応」（ＨＰのフロント画面にも項目を設けました）。